ニュースリリース（詳細）

経団連 ヘルステック戦略検討会にて「バーチャル治験（DCT^*1）の普及に向けて」のテーマで講演

2021年12月10日
イーピーエス株式会社

イーピーエス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：佐々明、以下、EPS）は、一般社団法人 日本経済団体連合会（所在地：東京都千代田区、会長：十倉雅和、以下、経団連）が2021年11月15日に開催したヘルステック戦略検討会において「バーチャル治験（DCT）の普及に向けて」のテーマで講演いたしました。

経団連では日本のオンラインヘルスケアについて新たな提言を取りまとめており、オンラインヘルスケアの重要な要素のひとつである「バーチャル治験（DCT）」について、EPSより情報提供するとともに、約20社の製薬企業等の経団連会員の皆さまと意見交換いたしました。
EPSは「Virtual Go」構想のもと、バーチャル治験で用いる新たなシステム・ツール導入の実施体制を整えるための検討や、患者さんご自身がご自宅で対応するシステム・ツール操作を負担と感じさせない取り組みの検討を進めています。また、現在の日本の法規制では関連通知含め、バーチャル治験で用いる新たなシステム・ツールの実施基準が明確になっていないことが多く、普及が進まない1つの要因になっています。厚生労働省において「オンライン技術を用いた治験実施のためのガイダンスの作成」の検討が進められていますが、早期に実施基準が明確化されることでバーチャル治験の普及が加速すると考えます。

当日のヘルステック戦略検討会の詳細については、以下のリンクより経団連タイムス2021年12月9日　No.3525　「来院に依存しない臨床試験手法（DCT）の普及に向けて」をご確認ください。
https://www.keidanren.or.jp/journal/times/2021/1209_07.html

EPSの「Virtual Go」構想

EPSは臨床試験業務を支援するリーディングカンパニーとして、これまで培ってきたデータサイエンスに関する専門性や豊富な経験・実績をもとにバーチャル治験を推進していく「Virtual Go」という構想を進めています。

「Virtual Go」とは、EPSがバーチャル治験を推進していくためのサービス総称です。 「被験者が施設へ訪問しなくてもよいバーチャル」と、「CRA^*2が施設へ訪問しなくてもよいバーチャル」を念頭に、eConsent^*3をはじめとした、オンライン診療、DDC^*4、eCOA^*5、ウェアラブルデバイスの活用、治験薬配送、訪問看護、検体回収など様々なスキームについて、試験デザインや疾患領域に合わせてEPSがトータル的に提案・運用・管理を行い、バーチャル治験を推進します。

イーピーエス株式会社について

イーピーエス株式会社は1991年に事業を開始し、治験やPMS^*6を中心とした臨床試験を総合的に支援するCRO^*7です。臨床試験を推進する機能のすべての入口となる「Trial GATE」というコンセプトに基づき、これまでの豊富な実績で培ったデータサイエンスの専門性とデジタル技術を活かし、顧客ニーズに応える新たなモデルを提案していきます。

• *1：DCT（Decentralized Clinical Trial（分散型臨床試験））
• *2：CRA（Clinical Research Associate（臨床開発モニター））
• *3：eConsent（Electronic Consent（電子的同意取得））
• *4：DDC（Direct Data Capture（電子的な記録データの直接収集））
• *5：eCOA（Electronic Clinical Outcome Assessment（電子臨床アウトカム評価））
• *6：PMS （Post Marketing Surveillance（製造販売後調査））
• *7：CRO（Contract Research Organization（医薬品開発業務受託機関））